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任天堂株式会社

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法人番号 1130001011420/京都府/

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調達リスク要約 表彰2認定4資格6
認定・表彰・資格 計12件
基本情報(法人番号マスタ/gBizINFO)
フリガナニンテンドウ
法人種別株式会社
本店所在地京都府京都市南区上鳥羽鉾立町11番地1
代表者代表取締役社長    古川  俊太郎
資本金10,065,000,000 円
従業員数2,962 人
事業内容家庭用レジャー機器の製造・販売
働く環境(有報・単体)平均年収 966万円/平均年齢 40.2歳/平均勤続 14.4年
インボイス登録あり(登録日 2023-10-01)
URLhttps://www.nintendo.com/jp/index.html
サイト概要任天堂株式会社の公式サイトです。Nintendo Switchをはじめとした各種製品やサービスのほか、さまざまなキャラクターの情報、サポート、企業・IR・採用情報などをご紹介します。
EDINET開示有価証券報告書 2025-03-31期(2025-06-26提出)(EDINET E02367・計13件)
財務(有報)売上 11,649億円/純利益 2,788億円/総資産 33,985億円/純資産 27,254億円 [日本基準・2025-03-31期]
自己資本比率 80%・純利益率 23.9%

財務推移(有価証券報告書「主要な経営指標等の推移」・連結)

10.2%ROE(当期)
23.9%純利益率(当期)
393百万円1人当たり売上(当期)
80.2%自己資本比率(当期)
■ 売上高■ 純利益2021-032022-032023-032024-032025-03
売上高(億円)経常/税前(億円)純利益(億円)純資産(億円)自己資本比率
2021-03-3117,5896,7904,80418,74676.6%
2022-03-3116,9536,7084,77720,69377.7%
2023-03-3116,0176,0114,32822,66579.4%
2024-03-3116,7196,8054,90626,05082.6%
2025-03-3111,6493,7232,78827,25480.2%

直近のEDINET開示(提出日・種類・表題)

提出日種類表題
2026-06-30臨時報告書臨時報告書
2026-04-14自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
2026-03-16自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
2026-03-09訂正臨時報告書
2026-03-03訂正臨時報告書
2026-02-27臨時報告書臨時報告書
2025-11-07半期報告書半期報告書-第86期(2025/04/01-2026/03/31)
2025-11-07確認書

近隣の類似企業と比較(京都府京都市南区上鳥羽鉾立町・公需実績あり)

実績件数順の上位。売上・平均年収は有価証券報告書(上場企業等のみ)。

商号実績計落札採択売上高平均年収
任天堂株式会社(このページ)00011,649億円966万円
株式会社堀場エステック1000
巖本金属株式会社420

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公的イベント年表(6件)

2026年
2026-07-04資格出典: 電気通信事業者一覧(総務省)
届出 電気通信事業者(届出) E-18-02780 原本
2026-07-04資格出典: 税関(財務省)
AEO特定輸出者 AEO特定輸出者 原本
2026-07-04資格出典: 金融庁 免許・登録一覧
前払式支払手段(第三者型) 金融庁 免許・登録(前払式支払手段(第三者型)) 近畿財務局長 第00252号 原本
2026-07-04認定出典: しょくばらぼ(厚労省)
くるみん くるみん(2010年認定 2015年認定) 原本
2023年
2023-03-31資格出典: 温室効果ガス排出量(環境省)
GHG排出量 2023年度 算定排出量 6,565 tCO2 原本
2012年
2012-04-16認定出典: 金融庁
認定 前払式支払手段(第三者型)発行者登録 原本

日付情報のないイベント(資格・認定等 6件)

資格出典: GLEIF(CC0)
LEI LEI登録(353800FEEXU6I9M0ZF27) 原本
資格出典: Wikidata(CC0)
Wikipedia Wikipedia収載(英名 Nintendo) 原本
認定出典: JAB適合組織検索
QMS ISO認証(JIS Q 9001:2015 (ISO 9001:2015)) 原本
認定出典: EDINET(金融庁)
上場 上場企業(証券コード 7974・その他製品) 原本
表彰出典: 厚生労働省
2015 次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみん」認定 原本
表彰出典: 厚生労働省
2010 次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみん」認定 原本

本ページの記録は日本の公的公開情報(法人番号マスタ、各府省・自治体の公表資料)に基づき集約したものです。データ出典。データ最終更新 2026-07-15 JST。運営: 株式会社開成(運営者情報訂正・削除窓口)。